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地球はもう温暖化していない 科学と政治の大転換へ 深井有著 

地球はもう温暖化していない 科学と政治の大転換へ 深井有著  平凡社 2015/10発行

第1章 CO2温暖化論が破綻するまで
第2章 太陽が主役、新しい気候変動の科学
第3章 あまりに政治化された「地球温暖化」
第4章 今後取るべき政策を考える

4つの章に分かれていますが、前半の章の内容については以前、同様の書感2冊取り上げた項目に重複するので、後半部分の展開についてのみ取り上げました。

以前取り上げたものというのは、 2010/5に「不機嫌な太陽・地球温暖化ブームを嗤う!」(デンマーク国立宇宙センターの太陽機構研究センター所長のH,スペニコル・サイエンスライターのN,コールダー著)で温暖化の原因は二酸化炭素(CO2)ではなく、宇宙線強度の変化・太陽からの変動が地球の気温変化に連動していることを突き止めていました。
 
更に2011/4には「二酸化炭素温暖化説の崩壊」(広瀬隆著)を取り上げました。
二酸化炭素温暖化説が捏造されてきたデータであったことの調査報告と、併せて原子力発電所の廃熱の問題が隠されてる。原子炉で生まれた熱エネルギーの1/3は電気になり、残りは熱となって海に捨てられている。発電量の2倍の熱量(約1億キロワット)を海水で冷却しており、海水を加熱していることの事実を隠している。

 さて、今回取り上げた本書の裏表紙には、日本では疑う余地はないと思われている二酸化炭素(CO2)による人為的な地球温暖化。いまだに温暖化による危機が声高に叫ばれているが、驚くべきことに、データ上は20年近くも温暖化は進んでいない。さらに、太陽学や古気候学の最新知見から予測すると、今後太陽の活動が弱まり、地球寒冷化の可能性すらあるのだ。
物理学者からの警告!気候変動の主役は、CO2ではなく太陽だ。とあります。

国連機関IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が地球温暖化を唱え始めてから25年経過し、実際に温暖化が起こったのは7~8年に過ぎずその後世界の平均気温は頭打ちになって今はむしろ下降傾向にある。CO2濃度は毎年増え続けているのに、気温は18年間横ばいで、CO2理論が間違っていることは明らか。

あまりに政治化された「地球温暖化」について、国連機関IPCC(気候変動に関する政府間パネル)は、本来の研究機関ではなく温室効果ガスによる地球温暖化を前提として作られた組織なので、CO2削減という「先に結論ありき」で無理な作為を繰り返し、多くの疑問と誤りが見いだされクライゲート事件(内部機密メールの大量流出)に発展した。

日本が世界から取り残されている経緯について、京都議定書(CO2削減の数値目標)で背負い込まされた負担を、国民に崇高な義務と信じ込ませるため国を挙げてのキャンペーンの結果ではあるが、この問題の正否に真剣に取り組む気象学者がいなかった。そのため、国策に協力すればポストは保証され不自由なければ、異論を唱えようとしなくなるのは当然である。

地球温暖化についてのブログでのやり取りを見ていると、大多数は英語国民の間に限られていて日本からの発信は見たことがない。国の枠を超えた自由な意見交換が日常的に行われていることがうらやましい。日本を世界の孤児にしている。欧米の人たちの意識は変わっているのに言語障害のために日本に伝わっていない。
日本のマスコミはせめて世界で起こっていることを正確に伝えるのが使命であるくらいの見識は持ってほしいものだ。

日本では、温暖化対策のために巨額の費用が投じ続けられている。
日本の場合、国民がそのために払わされている税金は毎年4兆円だが、じつはCO2排出削減政策がGDP(国内総生産)を年間1~2%、金額にして5~10兆円押し下げる効果(逸失利益分)を加えると、負担は一世帯当たり20万円にもなる。われわれは毎年20万円も取られているのだ。

今後取るべき政策として、温暖化対策という金づるにぶら下がっているものすべてを精査して、大幅に切り捨てることから始めなければならない。
原発事故では原子力ムラの存在がクローズアップされたが、それと同様に、温暖化対策予算の周りには温暖化ムラが出来上がっている。
政・官・学と一部の企業を巻き込んだこの利権集団はなんとしても解体しなくてはならない。
また2012年10月から導入されて国民に年間2600億円の負担を強いている環境税も温暖化対策という目的が不合理なので廃止すべきである。
温暖化対策にこれだけ投資をすることは無駄なことで厳しく断罪されるべきであろう。
国を挙げての世論操作に騙されず、公権力の乱用を許さないようにしようではないか。

近頃しきりに戦時中のことを思い出す。先の見えない閉塞感の中で、地球温暖化防止という大義の下で人々が孜々としてCO2削減に励んでいるさまは、鬼畜米英を追放して大東亜共栄圏を構築するという大義の下、国を挙げて戦っていた姿にぴったり重なると著者は述べている。

現在これだけの情報が飛び交う中で、マスコミとは一体何なのか疑問に思ってしまう。真に伝えなければならないものと、ただ興味本位から伝えたいと思うものと勘違いしているように思えます。
今回の熊本地震のマスコミによる過熱報道ぶりも目に余るものがあります。TVはどの局も最新情報を伝えたい一心で同じように被災者の立場を考慮せず被災者に問いかけ繰り返し報じている。過熱報道のためのヘリコプターより現地に救援物資を早く届けることを優先できなかったのかと思いました。
以上    
ジョンレノ・ホツマ
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by hon-hotsuma | 2016-04-29 18:32 | Comments(0)

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